妊活中・妊娠中・産後の女性が、医療スタッフが見守る安心の環境の中で、バザルト®の温熱ケアを受けられる仕組みづくりが、今始まっています。
日本の出生数は10年連続で過去最少を更新しています。国は妊娠期から産後までの切れ目ない支援を「必要なインフラ」と位置づけ、産後ケア事業の全国展開を加速させています。
その中で、産婦人科・助産院が外部専門人材との連携を必要とするケースが増えています。
バザルト®が医療と並走するために、大切にしていること。
妊活・妊娠中・産後という時期は、女性の体と心が最もデリケートな時期のひとつです。だからこそバザルト®は、「気持ちいい」だけでなく、医療の現場でも安心して提供できる根拠を持つことにこだわってきました。
産婦人科・助産院内での施術を担うバザルト®認定セラピストを対象に、2026年3月25日、東京本部校にて初研修を実施しました。対面・オンライン合わせて全国から50名が参加。
医療スタッフとの連携方法、妊娠経過に応じた施術の判断、安全管理のあり方——医療の現場で動くために必要な実践的な内容が共有されました。
エステ業界にはなかった新しい形が、ここから全国に広がっています。
【本部校開催メディカル連携プログラム研修参加メンバー紹介】
・神奈川県横浜市 リラクゼーションサロン Lara luana
活・マタニティ分野の専門メディア「マタニティSTYLE2026」にも、バザルトメディカル連携プログラムの始動が掲載されました。
日本の出生数が10年連続で過去最少を更新する中、産前産後ケアの体制整備は国・行政が重要課題として位置づける分野です。そうした社会背景のもと、婦人科医推奨・医学論文掲載のエビデンスを持つバザルトストーントリートメントが、産婦人科・助産院との業務委託連携という新たなモデルを確立したことが紹介されています。
妊産婦ケアの専門メディアからも、エビデンスに基づく外部専門人材との連携モデルとして注目を集めています。
産婦人科・助産院との業務委託連携を目的とした「バザルトメディカル連携プログラム」の始動が、プレスリリース配信サービス「ドリームニュース」に掲載されました。
全国のバザルト認定資格保持者が参加した初研修の開催、婦人科医推奨・医学論文掲載のエビデンスを持つバザルトストーントリートメントが産前産後ケアの外部専門人材として医療現場との連携モデルを確立したことが紹介されています。
他、多数メディアにおいても、この取り組みを取り上げていただきました。
・Googleニュース ・週刊女性PRIME ・徳島新聞 ・宮崎日日新聞 ・StartHome ・exciteニュース ・SEOTOOLS ・ライブドアニュース ・@niftyニュース ・CNETJapan ・マピオンニュース ・とれまがNews ・インターネットコム ・ZDNet Japan ・ニコニコニュース ・推しタイムズ ・TOKYO BEAUTY ・RBB TODAY
マイスター資格は、バザルト認定資格の中でも所定の技術試験に合格した者にのみ付与される資格です。
技術の再現性・安全管理・医療スタッフとの連携を担保するための審査を経ており、エビデンスの提示権限もこの資格保持者にのみ認められています。プログラムへの参加を目指す方は、まずいずれかのセラピスト養成講座からのスタートとなります。
バザルトストーントリートメントは、医学専門誌「医学と薬学」第78巻8号(pp.977-990)に論文が掲載されており、婦人科医からの推奨も得ています。
また施術者個人の感覚に依存しない再現性のある技術体系を持つことで、医療機関が求める「安定した品質」を担保できます。エステ技術として医療との並走モデルを確立できた背景には、この二つの柱があります。
導入方法は、産婦人科・助産院の体制、対象となる時期・頻度・運用方針によって異なります。施術を担う認定セラピストのご紹介・マッチングも含め、現場の状況を伺いながら適切な形でのご提案をしています。初回のご相談は無料です。まずはお問い合わせフォームまたはお電話にてお気軽にご連絡ください。
岩盤浴は着衣のまま利用するため、遠赤外線が直接肌に届きにくい構造です。よもぎ蒸しは蒸気で空間を温める仕組みであり、遠赤外線による温熱作用とは異なります。ホットストーンは石を肌に置く施術ですが、セラピストが触れながら流す・ほぐす・整えるという施術動作は行えません。
バザルトストーントリートメントは、石を用いながらセラピストが直接肌に触れ、妊活中・妊娠中・産後のデリケートな部位にも丁寧に対応できる施術です。また体表温度は37℃以下に保たれる設計のため、高温環境にさらされるリスクがなく、体がデリケートな時期の女性にも無理なく提供できます。※効果には個人差があります。
2026年3月25日の初研修(対面・オンライン合わせて全国50名参加)を皮切りに、今後も医療現場との連携に必要な知識・対応力のアップデートを継続的に行っていきます。
医療との連携は一度学べば終わりではなく、現場の変化に応じて動ける体制が重要だと考えています。フォローアップの詳細については、お問い合わせまたは公式LINEにてご案内しています。